ピエール・ガニエールが閉店（一時閉店で近くＡＮＡインターコンチホテル東京で経営者変わって再開するとの噂あり）しただけではなく、他のグランメゾンも身売りや閉店を検討しているという噂が絶えない高額飲食店業界。ただでさえ利益を上げにくいフレンチ系グランメゾンですが、１００年に一度の不況の影響はかなりのものがあるようです。
「マキシム・ド・パリ」、とっくに埋没した元祖日本のグランメゾン。強気の値付けの店だと思っていたのですが読者からの情報で、９／１からなんと「３８００円ランチ」を始めていたと知りました。それまでは６３００円が最低値のランチでしたから、相当な覚悟というか状況に追い込まれたということでしょうか。
http://www.maxim-s.co.jp/fair/japone.html
ホールが埋まらないより少しでも埋まった方がマシ、と考えたようです。この英断？が吉とでるか否か。数ヶ月で結果はわかることでしょう。
さて本題です。
最近は不景気でナーバスになったのかキャンセルポリシーを厳しくして「キャンセル料」を徴収するといった事前通告をする店が増えてきました。
訪問直前のドタキャンは許さないぞ、というものですが、人数を減らした場合にもペナルティをとる店が出てきたのには驚きました。
http://www.koji-shimomura.jp/information/index.html
「エディション・コージ・シモムラ」ですが、人数を減らしただけで、ランチ：６０００円、ディナー：１万５０００円（一人当たり）のキャンセル料を要求するとのこと。
驚くべき額のキャンセル料です。これなら店としては、どんどんドタキャンしてもらったほうが儲かるのではないでしょうか。
新型インフルエンザの蔓延も危惧されるこの頃、これではキャンセル料払うくらいなら無理してでも食べよう、と訪問を強行する罹患者も出てくるのではないか。
しかしこのキャンセル料、どうやって徴収するのでしょうか。海外高額ホテルのようにあらかじめカード決済でデポジットを入れていれば可能ですが、そんなレストランはないでしょう。
予約時に「現金払い」とか「カードは持っていない」と言っておけば、カード番号を店側へ教える必要もありません。
そうなると店は請求書を発行しなければならなくなります。予約時に「電話番号」だけではなく「住所」まで聞いておかなければならなくなるのです。
請求書を送っても支払わない客には、内容証明送付→簡易裁判所での少額訴訟、といったステップを踏まなければならない可能性もあります。
単にキャンセルポリシーを事前にうたっても、その回収は請求額以上の手間と費用がかかるリスクがあるのです。
レストランのキャンセルポリシー強化は、あくまでドタキャンの「抑止力強化」でしかないと私は考えます。
友里掲示板
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アメリカ人は全員あんなに「自分勝手」なんでしょうか。ニューヨーク・タイムズに寄稿された鳩山民主党代表の論文に対して、アメリカのメディアがハリネズミのような反応をしています。
ワシントン・ポストは社説で鳩山氏を「経験不足の政治家」と酷評したようですが、自分たちが選んだオバマ大統領の政治経験はそんなに豊富なのか。何年から政治家を始めたと思っているのか。
掲載論文の骨子（訳文）を読みましたが、私の感覚では別に間違ったことを言っていない。
アメリカと「対等な立場」を独立国が目指して何が悪いんだ。今までアメリカは日本を見下してきたという証左ではないですか。
アメリカへの輸出量を増やしたい財界（御手洗さん）は「強固な日米関係を」と注文をつけていますが、「魂や誇りを売り渡してまで儲けたい（役員報酬を増やしたい）のか」と私は思ってしまいます。
外交はある意味自国の利益を担保とした武器を使わない戦争であります。アメリカへの輸出増大だけが日本の「国益」ではないと私は考えます。
世界の先進国がとっている「アメリカとの対等なスタンス」を日本が目指して何が悪いのか私にはわかりません。
イタリアの首相がオバマ氏を「日焼けしすぎ」とか揶揄してちょっと問題になりましたが、日本の首相がこんな発言をしたらアメリカはどう反応するでしょうか。凄まじいバッシングになるでしょう。イタリアも日本と同じく敗戦国。戦後６０年でどうしてこうもアメリカとの立ち位置に差がついてしまったのか、自民党と財界の罪は重いと私は考えます。
アメリカ（特にマンハッタン）の雰囲気は好きなんですけど、「国」となると嫌な部分ばかり目立ちます。こんな事を言うとまた怒られるかもしれませんが、他国の政治家に「経験不足」と言えるほど自国の歴史がある国なんでしょうか。
さて、昨日から「日刊ゲンダイ」のコラム、「行っていい店わるい店」が再開しました。月曜と水曜の週２回の掲載であります。
よって今週の土曜から「店評価ブログ」を週一で更新していきます。ご期待下さい。
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切羽詰まった立場なんでしょうか。販売不振でベガス版の出版を取りやめるとの噂もありましたミシュランガイド。「京都・大阪版」の発売を前に、昨日京都で記者会見があったようです。
そこでなんとナレさんは、逆風の強さにキレたのか暴言ともとれる発言をしたようです。まずはご覧下さい。
http://mainichi.jp/life/food/news/20090901ddf041040028000c.html
店側の掲載拒否が相変わらずおおいようで、ナレさんは

店の売り上げが伸びるのに残念なこと。評価されたくなければ違う仕事をすべきだ

ナレさん、論点がずれているというか本質がおわかりでない。
評価されたくないとうけとるなら、この友里のように勝手に評価すればいいではないか。要はページを稼ぐ「写真」や「店主の口上」が手に入らず焦っているだけのこと。
調査員の資質を上げれば店主の「口上」をそのまま掲載せず、ミシュラン独自の評価文が掲載できページが稼げるはず。
調査員の数を増やすか２?３年に１回の出版に抑えて掲載店を増やせば、写真掲載でページを稼ぐ必要もないのです。
今時ミシュランに掲載されたからといって、売り上げが伸びるものか。中国人やミーハーな客が増えて、飲料（お酒も）の注文が減り、売り上げや利益が減る可能性もあるのです。
掲載前から満席の店だったら、常連が減って「害」しか受けません。ミシュラン掲載のメリットなんて、流行っていない店以外享受できないんですね。
☆数で評価するなら店に頼るな、と私はナレさんに言いたい。店に頼るなら評価せずただの「店紹介」に徹しろ。
しかしフランスには「まともな論争」というものがないのでしょうか。
店の取材拒否を以下のように間違って例えております。

自分が最高の役者だと思っている歌舞伎役者が観客の前に出たくないと言い、相撲取りが「自分は最強だと思うが、戦うのが嫌だから土俵に上がりたくない」と言うのと同じだ

単なる「写真提供」や「口上提供」の拒否は、歌舞伎役者の舞台拒否、相撲取りの土俵拒否ではありません。
ちゃんと店で営業しているのですから。ミシュランの未熟な調査員の入店を拒否したのなら（本当に覆面取材ならわからないから拒否できません）このような批判も当てはまるでしょうが、細かい内容の契約書を交わしての「掲載承諾」、これを拒否するだけのことは、歌舞伎役者や相撲取りの職場放棄とはまったく次元が違います。
ナレさんは「常識」をお持ちなのでしょうか。まったく自分勝手な「例え」であり、彼の「稚拙な思考」を露呈するだけであります。
「貧すれば鈍する」、この言葉もフランスの辞書にはないようです。
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