先日もＴＶで「小児科医不足」、「産科医不足」を取り上げておりました。
友里掲示板へ書き込みを見ますと、保険点数と言いますか収入に有利な科目と恵まれない科目があるようです。数ある科目の中で、眼科医が一番有利だとありました。最近眼科医がやけに増えてきたなと思っていただけに納得です。
自由診療が多い美容皮膚科、形成外科（美容整形系）も収入的には上を狙えるジャンルですが、かなり乱立気味で競争が激化しています。
どうせやるならローリスク・ハイリターンな仕事に就きたいと思うのは人情、眼科医に成りたがる人が多いのは仕方のないことですが、それではハイリスク・ミドルリターン、勤務時間の拘束率も半端ではない産科医などをどのようにして増やしたらいいのか。
役人や政治屋からは医学部の授業料免除といった案がでているようですが、こんな策しかないのか。６年間の授業料だけで人生を拘束されたらたまったものではない。職業選択の自由もあるでしょう、授業料を突っ返して儲かる眼科医へチェンジしたらどうなるのか。
要は産科医に将来にわたってメリットを与えなければ成り手は増えないと考えます。
産科医は勤務医が主体のはずです。最近は住宅街の個人経営の産科病院をほとんど見なくなりました。これでは産科の保険点数を上げても、経営側が喜ぶだけで肝心の産科医は恩恵を受けないかもしれません。経営側として産科医だけ給与体系を変えるのも難しい。病院毎に待遇が異なる不安定なメリットでは、産科医になろうとは思う医学生も増えないでしょう。
そこで私は提案したい。産科医や小児科医の所得税、住民税を大幅に減税、もしくは無税にしてしまえばいいのです。産科医、小児科医から税金を取らなければ、実質的には収入が５割から倍上がったことと同じになります。病院など経営側の手を煩わすことなく、各医師が個人的に確定申告で全部還付してもらえば、３月か４月に大きなボーナスがくることになるのです。
可処分所得の実質増大は、これからジャンルを選ぼうと考えている医学生には大きな魅力になるでしょう。そして産科医が増えてくれば、勤務環境の大幅な改善ができるというものです。人間は直接的なメリットを与えなければ動かないものです。
宗教活動に非課税権を与え続けるより、はるかに国民のためになる非課税権であると私は考えます。
さて３店です。
インカント
最近流行の広尾のイタリアン。イタリア全州を網羅しているとも見える料理数の多さに驚きました。限られた料理しか食べていませんが、手を広げ過ぎだからかそれほどの郷土色は感じませんでした。
京味
未曾有の不景気なのにこの高額店の予約は相変わらず難しい。高額店の中でも勝ち組のトップではないか。支店を出さず（昔は天王洲にありました）キャパを抑えた経営と主人の顔が見える料理、店を長く繁盛させるにはこのパターンしかないでしょう。
和食　おの寺
神楽坂の客単価１万円前後（酒類を入れて）の和食店。６８００円のコースでは使用食材の限界があるので、高レベルの食材には出会えませんが、価格を考えるとまずまずか。近くの「石かわ」と同じく、濃い味好きの方にはオススメです。