フードアナリストからの勇気あるメール

先日、「日本フードアナリスト協会」認定の首都圏在住のフードアナリストからメールをいただきました。
フードアナリスト希望の方は「純粋無垢」と揶揄とうけとられる表現、ちょっと言い過ぎたかと思っていたのですが、気分も害されず「日本フードアナリスト協会」の実態をわかりやすく説明していただきました。ニュースソースの特定を避けるため、私が手を入れ簡単にまとめました。ご本人の了解を取りましたので、ここにその内容を書かせていただきます。

フードアナリストとは名ばかりで何の活動もしていない。というより、活動する仕事、事業がまったく確立されていない。
カルチャーセンターなどへ講師を派遣するための「講師認定講座」もその講師自体がたいした資格や経験もない人を選んで開催している。
アナリストは各自、月に2つはお店を格付けして協会に報告書を送らなければならない決まりだが、ほとんどのアナリストがやっていない(このメールをいただいた人も)ので、評価は店データしか掲載できないだけのこと。
お金を貰わない協会独自の評価というのは、何か繋がりがある中華街の店などで「フードアナリスト」と名乗って店評価をしただけのようだ。

格付けの依頼がほとんどないのに「フードアナリスト」を乱造して(現在1800名だとか)この先大丈夫なのでしょうか。協会の収入は、アナリストやその希望者からの受講料、受験料、認定料、年会費などだけの可能性があります。実態がないというか、確立されていない、確立できない可能性があるビジネスモデルを餌に、その事業協力者を「有償」で募集していいのでしょうか。しかもその数が半端ではありません。破綻しないのか。
TVなどマスコミが、このような実態のない一団体の宣伝に利用されたままでいいのか。
現在、この協会に顧問として名がでている方(飲食業界ではなく、広い知識や公平性を要求される職業)の所属団体に質問メールを出しております。なにか反応がありましたら報告させていただきます。
このブログを読まれている飲食店関係者の方も多くいらっしゃると思います。
店側として、果たして「日本フードアナリスト協会」に「依頼格付」を有償で頼むようなことをするのか。メリットがあると考えるか。その他、この協会へのお考えなどをメールでいただければ幸いです。