ブログやツイッターで友里がアップする写真は今年からｉＰｈｏｎｅで撮っているのですが、ピンぼけするなどシャキッとしません。読者からは
ただでさえ不味い料理が更に不味く見える
と、お褒めの言葉をいただくほど。
店（京都や大阪）と癒着したヨイショライターや編集顧問（はっきり言うと関谷江里さんや門上武司さん）たちのように
不味い料理を美味そうに撮ってアップする
という読者に対する背信行為ではない立派な行為と自負していたのですが、オススメ料理（ほとんどないけど）を不味く撮るのは本意ではありません。
そんな悩みを持っていた友里に読者からアドヴァイスがありました。
スマホで撮るなら、対象物をタップしてピンを合わせろ
恥ずかしい話、タップなんて技（大袈裟）を知らず、そのままシャッターを押していたのであります。
今後はこの技を駆使して、アップ用の写真を撮ることにします。
さて「ＴＰＰでこいつを差し出せシリーズ」、本日は一般ピープル編を考えてみました。
差し出すものは以前より友里が訴えていたものばかりでありまして、あらためて書くには新鮮味がないのですが、その動機を友里的にヒネて書いてみることにします。
１、広告代理店を差し出せ
バブルが崩壊したので倹約方針に転換したといっても、
あいつら未だ未だ給料が高すぎるじゃないか（ワイン仲間よ、ご免なさい）
と思っている人が多いのではないでしょうか。
人のこと言えませんが、彼らの離婚率は数ある業界の中で最高峰に位置するのではないか。（友里が知る範囲ではかなりの高確率）
離婚率の高さは社風による宿痾といってしまえばそれまでですが、高給料は離婚対策（離婚解決金や養育費）の原資であるとの説明は、一般ピープルに理解できないのではないか。
そこでＴＰＰに差し出すのが、世界スタンダードである
一業種一社制
であります。
アメリカふくめ多くの欧米諸国がとっているこの制度を導入することにより、電通は自動車業界、飲料業界、製薬業界など業界で一社としか契約できなくなる素晴らしい世界スタンダード。（ワイン仲間、再び申し訳ありません）
アメリカの広告代理店が日本で大きく商売しようとしたら
ほとんどのクライアントは既に電通と契約していて入り込めない
これって
立派な参入障害
だと思うのですがいかがでしょうか。
２、新聞の再販制度と宅配制度を差し出せ
なんで老齢雇われ代表の親子が
皇居近くの超高額マンション（１億や２億のレベルではない）を２部屋も所有できるんだ
と疑問を持つ一般ピープルは多いのではないでしょうか。
代表が高報酬の場合、社員の給料も高くなるのは常識。
己の報酬を高くするためには、経理担当役員などを高報酬で待遇しなければならず、役員報酬を高く維持するには、企業幹部を優遇しなければならない。
幹部を優遇して一般社員を冷遇したらクーデターが起こるから社員の給料も仕方なく上げざるを得ない。
つまり、高報酬をもぎ取っている雇われ代表のいる企業は
この負の連鎖で人件費が高騰している
可能性が高いのであります。
そこで、アメリカやカナダの新聞社の登場です。
日本の純粋無垢な国民を洗脳しようとしたら
欧米に存在しない再販制度と宅配制度に守られていて読者を獲得できない
これってまたまた
立派な参入障害
ではありませんか。
居所で新聞を取っていない友里にとって
宅配新聞なんて必要ない
のであります。
３、宗教法人への優遇税制を差し出せ
本来なら宗教法人の収入はすべて平等に課税対象にしなければならないと思いますが、アメリカなど欧米でも非課税なケースが多いので、とりあえず欧米でも適用されていない
宗教法人の収益事業に対する優遇税制
に風穴を開けることにします。
宗教法人が幼稚園や駐車場を運営して得る利益に課税されることは知られておりますが、簡単に言いますと、
印刷業、出版業、斡旋業、医療保険業など３３業種（こんなにあるのか）の儲けは、自動的に３０%免税され、残りの７０%も一般企業の法人税率より低い税率
となっているはず。
そこでアメリカやカナダの企業の登場です。
日本で宗教法人が優遇されている事業に参入しようとしたら
宗教法人は税金面で優遇されていて公平な競争が出来ない
これって、またまたまた
立派な参入障害
となるのではないでしょうか。
本来ならば、お布施など公益事業にも全面的に課税をするべき。
彼らは「信教の自由」を盾に
宗教活動に課税するとなれば、その活動は税務調査・査察の対象となり、課税当局の日常的な監視下に置かれることになる
と宣っております。
でも民主主義には信教だけではなく一応
言論の自由
も存在しているんですね。
宗教法人非課税を擁護する人たちは
言論を主とする企業（人）には課税されている現実
を見て見ぬ振りをしているのであります。
世の新聞社や出版社、そしてこの友里の副業も立派に税務申告をし、税務調査・査察の対象となっている現実。
宗教法人連中（擁護者含め）は
世界最高峰の自分勝手で甘ちゃん
であることがおわかりいただけると思います。
宗教団体で生業を立てている人は所得税を払っているとのつまらない弁解もありますが、それなら
法人税に加えて役員や社員も所得税を払っている一般企業は二重課税になるではないか
宗教法人非課税論者を論破するには紙面（ブログ面）が足りません。
別の機会で述べてみたいと思います。
