昨日のＴＶや新聞報道で知った五輪メダリストたちの記者会見に友里はちょっと違和感を覚えました。
注目を浴びた「事業仕分け」、ＪＯＣの選手強化事業費などを含む「民間スポーツ新興費等助成金」への国の補助金を減らすと判定した事に対してスポーツ界を代表して異議を唱えたようですが、彼らはちゃんとこの「補助金」について勉強しているのか。所属協会に操られただけではないか。

現在この助成金は「ｔｏｔｏ」、独立行政法人、そして国の直接的な補助金と３つのルートから成り立っているはず。最近は「ｔｏｔｏ」の業績が好調で、支援できる補助金がもっと増やせるとも聞いております。
「事業仕分け」ではこのルートが３つも存在することが効率的ではないと判断し、スポーツ予算を１本化することを判定しただけであります。国からの直接の補助金は減るでしょうが、「ｔｏｔｏ」からの補助金を補填することも可能ですから、総額が減ると決まったわけではありません。選手たちに影響が出るかどうか現段階では何もわからないのです。
本当に困るのは独法やＪＯＣに関与している天下り連中だけではないでしょうか。

確かにスポーツは国民にとって大事なものの１つですから、国が援助するのは当然かもしれません。でも、メダリストたちが堂々と胸張って要求する類のものなのでしょうか。
何も我々国民は、小さい時に彼らを指名し、無理矢理そのスポーツをやらせているのではありません。日本は共産国家ではないからです。そのスポーツをやると決めたのはあくまで彼らの任意ではないですか。強制なんてされていない。

「オリンピックでメダルを獲得して国民に夢を与える」と表面的なきれい事も言われていますが、メダルを取るとその選手の「夢」も適うのではないでしょうか。
古くは有森選手、最近ではＱちゃんこと高橋選手に北島選手。メダル取ってからの収入は激増したはずです。スポンサー契約が何千万円とも聞いています。稼ぐ選手なら年収は億単位になるはず。

私は彼らスポーツ高額所得者に言いたい。節税会社をつくるようなチマチマしたことなんかせず、恩返しの意味で可愛い後輩たちの遠征費用などの為に、稼ぎの半分くらいを毎年提供してあげたらどうなのかと。メダルを取れず、もしくは取っても収入が激増しない選手に助成金を返却せよとは言いません。
しかし、補助金受けて強化されメダル取って大金稼げるようになったのですから、困っている後輩たちにその一部を還元してあげるの当然の恩返しではないかと私は考えるのです。

リスク（個人の負担）を国民から軽減してもらって、ハイリターンは自分だけが享受するというのはあまりに自分勝手ではないでしょうか。
オリンピック招致でも、招聘運動を要請したメダリストへはかなりのお金がかかったと聞いております。恩返しに無償で（３０万円のスーツも自腹で）ご奉公するといった発想が彼らにはなかったのか。
スポーツ選手と言いますと、「フェア」、「清廉潔白」といった間違った先入観が働きますが、スケート連盟の不祥事を挙げるまでもなく、彼らが特別フェアな人間であるということはありません。性格の良い人も多いでしょうが、悪い人も一杯いるのです。

またマイナースポーツに光を与えるのも必要ですが、特別扱いしていいものなのか。そのスポーツを選んだのはあくまで自己責任。これまた無理矢理はめ込まれたわけではありません。
そのマイナースポーツが本当に好きだったから選んだという人もいるでしょうが、中にはやっている人が少ないから直ぐトップが狙えるという打算で選んだ人もいるわけです。

オリンピックになぜ選手と同じくらいの数の役員が参加しなければならないのか。
なぜ選手ではない役員がビジネスやファーストに乗る必要があるのか。
なぜスポーツ選手出身の協会幹部まで私腹を肥やすのか。

引退してから協会の要職を狙っているからか、メダリストたちはこのような問題提起をしていません。自分もその甘い汁を享受したいと考えているのでしょうか。
まずは彼らがこのような身内協会幹部などの問題を国民に訴え、そして北島選手など高収入選手に寄付を要請してから、はじめて強化費の必要性を国民に訴えるのが筋だと私は考えます。

飲食業界だけではなく、スポーツ業界まで敵に回してしまう本日のブログでありました。